失敗しない退職届・退職願の書き方！よくあるQ&Aやテンプレも大公開！

この記事では、退職願・退職届の書き方を縦書き・横書きに分けてご紹介します。また、提出する流れや、よくあるQ&Aや例文テンプレートについても解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

退職願・退職届に必要な物

退職願・退職届を書く際には、一般的にテンプレートやフォーマットに合わせるのが無難です。パソコンで作成しても問題はありませんが、手書きの方が丁寧さが伝わり、より好印象を与えることができます。

退職願・退職届を書くために必要なものは以下の通りです。

必要なもの：

退職届は就業規則に従い、期日までに提出する必要があります。そのため、前もって準備が必要ですが、書類作成や退職を切り出すタイミングなど、あらかじめ調整が難しいことが多いです。

そこで、転職エージェントのサポートを受けてこれらの調整を任せるのが効率的です。転職エージェントは、退職を切り出す際のメールの文面から退職届の添削や提出のタイミング、dodaなら退職届・退職願のテンプレートも公開しているので、転職活動から退職、入社まで全てをサポートしてくれます。

特にリクルートエージェントは年間40万名以上、dodaは通算700万名以上の利用者数を誇っています。退職を考えているなら、まずは実績豊富なこれらのエージェントから情報収集を始めてみましょう。

次に、退職願の書き方について詳しく説明していきます。

退職願の例文

①冒頭行

「退職願」と明記しましょう。

②文の冒頭

「私儀」と書きます。「私事」でも良いですが、謙譲語の「私儀」が適切です。

③退職理由

自己都合退職の場合は、一般的に「一身上の都合により」と記入します。また、退職を希望する年月日も書きましょう。日付は漢数字で書くのが基本です。

④届出年月日

実際に退職願を提出する日付を記入します。ここも漢数字で書きます。

⑤所属・氏名

所属は正式名で書き、役職も明記しましょう。フルネームを記入し、捺印を押します。

⑥宛先

最高執行責任者の役職とフルネームを自分の名前より上に書きます。「様」よりも「殿」を使うのがポイントです。

会社都合の場合

会社都合の場合は、退職届のみの提出になります。書き方は上記で説明した方法とほとんど同じですが、退職理由の文言が以下のように変わります。

退職理由の本文：

「このたび、貴社の退職勧奨に伴い、令和●●年×月×日をもって退職いたします。」

年月日は退職する日を記入します。不明な場合は退職交渉した相手に必ず確認しましょう。また、「一身上の都合と書いてほしい」と言われても、決してその通りにしないようご注意ください。

その理由は、一般的に会社都合で退職届が必要になるのは退職勧奨の場合だけだからです。

封筒の書き方・入れ方

退職願・退職届を提出する時は、白無地の封筒に入れて渡すのがマナーです。郵便番号枠がある封筒は使用しないようにしましょう。

封筒の表面には「退職願」もしくは「退職届」と記入します。

封筒の裏面の左下には自分の所属部署と氏名をフルネームで書きます。この時、所属部署を先に書き、行頭を少しずらして氏名を書くようにしましょう。

封入時は、便箋の右上方が封筒の裏の上部に来るように入れます。これは相手が取り出した時に内容をスムーズに確認できるようにするためです。最後に封入口にのりを付け、「〆」と書いて封じましょう。

折り方

退職願・退職届の折り方は、三つ折りが一般的です。まず、下から上に向かって三分の一を折り上げ、次に上から下へと折り重ねます。

これは受け取る相手が便箋の書き出しをすぐに見られるようにするためです。

退職願・退職届を出す流れ

退職願・退職届を出す流れについては、以下の通りです。

退職の交渉は、直属の上司に時間をもらい、面談を行い退職する旨を伝えるようにしましょう。この時大事なのは、「退職したい」という表現ではなく「退職する」ことを前提に話すことです。

次に、退職願・退職届を提出するタイミングについて詳しく解説していきます。

退職願・退職届を提出するタイミング

退職願・退職届を提出するタイミングとして望ましいのは、退職希望日の2ヶ月前です。なぜなら、引き継ぎの準備が必要だからです。

会社によって規定が定められている場合は、その規定に従いましょう。

まず、退職の話は直属の上司に申し出ます。ですので、直属の上司にアポを取る必要があります。

上司から退職の了承を得られたら、退職願を提出できます。その理由は、退職に伴い後任を決めたり、引き継ぎのスケジュール管理をしたりする必要があるためです。

退職届は、上司に退職願を提出し承認された上で書面にて提出するのが正しい方法です。

上司に退職する旨を申し出る時、悩むこともあるかと思いますので、以下に例文をご用意しました。ぜひ参考にしてみてください。

このように、退職理由をしっかりと伝えることで、上司にも理解してもらいやすくなります。

上司に受け取ってもらえないときの対処法

もし上司に退職願や退職届を受け取ってもらえない場合は、人事部長などの責任者宛にメールや内容証明郵便で退職届を送るのが良い方法です。

この方法なら、退職の意思表示をしたという証拠を残すことができるため、万が一トラブルになった時にも有効です。

もう一つの方法は、弁護士やNPO法人に相談することです。これは会社側が「給与を払わない」や「損害賠償を請求する」などといった対応を取ってきた場合の対処法です。

NPO法人なら無料で相談に乗ってくれますし、会社に対してどのような対応を取れば良いのかアドバイスしてくれます。

退職願・退職届を出す前に確認するべきこと

まず確認しておくべき事は、就業規則です。なぜなら、会社ごとに退職を申し出る時期が異なるからです。円満退職を目指すなら、遅くても退職希望日の1.5ヶ月前には意思表示するのがベストです。

他にも、雇用保険や失業保険についても確認しておきましょう。雇用保険は、会社都合だけでなく、自己都合で退職した場合でも未就労期間の生活を支えるために役立ちます。

加入者は退職後も引き続き働く意思があり、転職活動を行う場合に失業保険を受給できます。

ただし、失業保険は全員がもらえるわけではありません。自己都合退職と会社都合退職の場合で受給条件が異なります。

また、自己都合退職の場合でも、正当な理由があるかどうかによっても受給条件が変わってきます。

退職願・退職届でよくあるQ&A

退職願や退職届に関するよくある質問を以下にまとめました。ぜひ参考にしてみてくださいね。

よくあるQ&A：

このように、退職の手続きをスムーズに進めるためには事前の確認と準備が重要です。

退職願・退職届・辞表の違い

退職願・退職届・辞表の違いについて、表を使ってご紹介します。

退職願	これは直属の上司に退職を申し出る際に提出するものです。退職の意思の強さを示したり、申し出の証拠として使われます。企業側が労働契約の解除を承諾するかどうか検討するためのものです。
退職届	企業側の承諾を得て退職が確定した後に提出します。退職の意思表示を正式に記録するためのもので、事務手続きの一環として扱われます。会社の規定がある場合は、その書面を使用します。
辞表	社長や取締役などの経営層が役職を辞める際に提出するものです。また、公務員が組織を辞める際にも提出する辞表は退職届に相当します。

それぞれの用途や提出タイミングが異なるため、状況に応じて正しく使い分けることが大切です。

退職願・退職届は撤回できる?

まず退職願についてですが、承認前であれば取り下げられる可能性があります。ただし、提出後は直属の上司を通して責任者の手に渡り、退職の承認が検討されるため、確実ではありません。

仮に退職願の取り下げができたとしても、一度退職の意思表示をしてしまっているため、周囲からの目線が厳しくなるリスクがあります。

次に退職届ですが、一般的には取り下げは難しいです。なぜなら、提出した時点で労働者が労働契約を解除したことになるからです。退職は自分だけでなく、上司や同僚、先輩などにも影響を与える問題なので、軽率な気持ちで切り出すのは絶対に避けましょう。

退職した後の自分を考えよう

現職を退職しようか検討している人は、離職期間を短くするためにも、次の転職先を決めてから退職するのが理想的です。

もし退職後のキャリアに悩んでいるのであれば、転職エージェントに相談することをおすすめします。

転職エージェントでは、あなたの経験や挑戦してみたいことを踏まえて、今後のキャリアについてアドバイスをしてくれます。

キャリアの方向性が定まったら、そのままキャリアアドバイザーによる選考対策を無料で受けられるので、利用して損はありません。

ただし、担当のキャリアアドバイザーによってサポートの質が異なるため、まずは2～3社に複数登録し、自分に合ったキャリアアドバイザーと共に転職活動を進めていくのがベストです。